（ ２０１９．０２．０１ ）
● 韓国産輸入食品の安全性？
輸入食品の安全性といえば、日本ではこれまで中国産食品の問題ばかりが取り沙汰されてきたが、見逃してはいけないのが韓国産食品である。
キムチや韓国海苔といった韓国からの輸入食品は至る所で見かけるが、それに伴い、さまざまなトラブルが発生している。
2018年度、厚生労働省が公表した「輸入食品等の食品衛生法違反事例」の過去3年分を紐解くだけでも、「冷凍カルビスープ」や「高麗人参茶」から基準値超の細菌や微生物が検出（2018年）、「白菜キムチ」から食中毒を引き起こす腸管出血性大腸菌O-103が検出（2016年）といったケース等などが報告されている。
この「白菜キムチ」の事例は、山口県内のスーパー14店舗で流通していたことが発覚し、店頭販売前のものを含む計468キロ分を回収する事態となった。
韓国からの輸入食品では、特に大腸菌群の検出事例が目立っており、過去3年（2016～2018年度）で食品衛生法違反に該当した韓国輸入食品65例のうち、大腸菌群の検出によるものは20例。実に3割にのぼる。この数字は他の輸入先となる先進各国の中でも極めて高い。
昨年1年だけでも「冷凍チャンジャ」や「冷凍干し柿」、「ハンバーガー」や「アイスクリーム」といった食品からも、相次いで大腸菌群が検出されている。
● 韓国産食品の中でも、とりわけ問題な「海産物」
その韓国産の食品の中でも、とりわけ問題が指摘されるのが「海産物」だ。
2017年の韓国からの海産物輸入額は約850億円、韓国土産の定番となった「韓国海苔」をはじめ、「アワビ」や「カキ」、「アジ」など、韓国産の海産物がスーパーに並ぶ様子も珍しくなくなったが、冷凍状態で輸入された「ゆでガニ」、「赤貝」、「煮穴子」、「トリ貝」からは大腸菌群が、養殖の「生鮮マス」からは基準値超の「抗生物質製剤・オキシテトラサイクリン」が日本側（検疫）で検出され、いずれも廃棄処分となった。
韓国産海産物による健康被害も起きている。
2014年、東京の和食店で韓国産の「ヒラメ」の刺身を食べた複数の客に、激しい嘔吐・下痢の症状が見られた。
原因は、「ヒラメ」に潜んでいた「食中毒寄生虫・クドア」で、「韓国産・ヒラメ」に多く寄生しており、過去にも同様の食中毒事案が繰り返されている。
2017年2～3月にかけて、日本海沿岸各地にハングル文字が記された大量のポリタンクが海洋ゴミとして漂着、そのポリタンクに社名が記載されていた韓国の化学薬品メーカーは、大量漂流の原因を「韓国海苔の養殖業者が、網の消毒に塩酸を使用した後で、不法投棄したのではないか」と主張している。
韓国では海苔の養殖に際して安全性に問題があることから、同国の法律でも使用が禁止されているが、塩酸消毒をする海苔養殖業者が摘発されるケースが相次いでいて、これにより海苔自体から塩酸が検出される事例も発生し、韓国内でも問題になっている。
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● 糞尿水域で採取に、米国・FDAが通告！
先進国の中でも極めて高いと言われている海産物の大腸菌群汚染の要因として、韓国は下水処理施設が十分に完備されておらず、糞尿や汚泥を未処理で海に流すケースも多く、それゆえ韓国近海の海産物は、大腸菌群に汚染されやすいとの指摘がされている。
そこで、韓国産食品に“NO”を突きつけた国もある。
アメリカ食品医薬品局（FDA）は2012年、韓国産の「牡蠣（カキ）」・「ムール貝」・「ホタテ」などの貝類は、糞尿の海洋投棄により食中毒を引き起こす恐れがあるとし、流通業者に販売禁止を通告。さらに、加工処理が施されている缶詰も販売禁止の対象とした。
その際、FDAが出した通達にはこう記されていた。
〈韓国産貝類の缶詰は、人間の糞便に汚染された水域で採捕された貝類を含むため、食用として適切ではない。また、生鮮、冷凍、および缶詰以外の加工製品にはノロウイルス汚染のリスクがあり、食品として適切ではない〉
● 過去には、原料をバキュームカーで搬送した事件も！
また、日本で『JINRO』の名で親しまれている焼酎の生産会社「ハイト眞露」のノンアルコールビールも、日本の殺菌基準を満たしていなかった。
2014年には大手調味料メーカーが、その原料の糖蜜37トンを糞尿収集業者のバキュームカーで搬送し、摘発される事件も起きている。
韓国では昔から食品や食器の使い回しが日常化していたこともあり、先進国としては衛生意識が低いこともあり、衛生管理にコストをかけない食品企業、工場が多いことも指摘されている。
いずれにしても、日本における輸入食品の検疫検査は、主にモニタリング（サンプリング）検査で、日本国内の「食品衛生法」の規制に基づいて抜き取り検査が行われるが、輸入される食品の全数を検査するわけではないので、輸入食品を買う際には、当然検査されないで国内に流通してしまうリスクがあると言うことも留意しておく必要がある。
（関連ニュース）
・ 韓国「食の信頼」まで崩壊？ （2016.12.10）
